システム開発研修の進め方とは？

システム開発研修を成功させるには、まず配属後の業務内容や受講者の保有スキルを整理しておくことが重要です。若手エンジニアだけでなく、中途入社者や配置転換者など、受講者のバックグラウンドが異なる場合は、身につけてほしい技術や開発工程、研修内容も変わります。

本記事では、システム開発研修の導入から振り返りまでを5つのステップに分け、各段階で決めておきたい内容と、社内の役割分担について解説します。

システム開発研修の進め方5ステップ

システム開発研修の導入では、以下の5つが主なステップになります。

• ステップ1：研修の目的（到達ゴール）を決める
• ステップ2：対象者の経験やスキルレベルを整理する
• ステップ3：研修内容・条件を決定し、研修会社を選定する
• ステップ4：受講環境と社内調整を整え、研修を実施する
• ステップ5：研修結果を振り返り、配属後の育成・OJTへつなげる

研修会社へ相談する前に、配属後の業務や受講者のスキル、研修の到達目標を整理しておくことが重要です。これらが明確であれば、自社に適した研修カリキュラムや研修会社の選定基準も定めやすくなります。

各ステップで決めることと推進のポイント

目的を「研修後に任せたい業務」から逆算する

最初に整理したいのは、研修修了後に「受講者にどのような業務を任せたいか」という具体的な到達ゴールです。「プログラミングスキルを身につける」といった抽象的な目標では、必要な研修内容を具体化できません。

例えば、「仕様書を読み解いて実装できる」「単体テストの計画・実施ができる」「顧客からの要件を確認し、チーム内へ共有できる」など、配属後の業務レベルまで具体化しておくことが重要です。開発部門の責任者や配属先の管理者から現場の課題や求めるスキル水準を聞き、研修の目的に反映させます。

対象者の経験やスキルギャップを整理する

次に、研修対象となる受講者の現状を把握します。若手エンジニア、中途入社者、配置転換者では、これまでの実務経験や得意領域が異なります。基礎研修を一律に適用するのではなく、受講者ごとの前提知識に応じた研修内容を検討することが大切です。

確認する項目は、プログラミング経験の有無だけではありません。経験してきた開発言語、担当した工程（設計・実装・テストなど）、実務経験の期間なども対象になります。必要に応じてスキルチェックテストやアンケート、面談を実施し、研修で補うべき知識やスキルを明確にしておきましょう。

研修内容と実施条件を決め、研修会社を選ぶ

目的と対象者が固まったら、研修の内容と実施条件を具体化します。研修会社へ相見積もりや問い合わせを行う際は、以下の項目を整理しておくことで、各社の提案内容を同じ基準で比較できます。

• 身につけてほしい知識・技術
• 使用する開発言語、フレームワーク、開発手法（アジャイル／ウォーターフォールなど）
• 対象とする開発工程（要件定義・基本設計・実装・テストなど）
• 受講者数とスキルレベル
• 研修期間・実施時期・予算
• 受講形式（集合研修・オンライン・ハイブリッドなど）

自社の開発環境や配属後の業務に合わせて研修内容を調整したい場合は、カスタマイズ研修も選択肢になります。標準講座で対応できる範囲と、調整が必要な範囲を研修会社とすり合わせながら選定することが重要です。

研修期間は習得する内容から決める

研修期間は、受講者のスキルレベルや研修で扱う範囲によって変わります。特定の技術や開発工程を集中的に学ぶ場合と、要件定義から設計・実装・テストまでを一通り経験する場合では、必要な学習時間も異なります。

若手エンジニアや中途入社者、配置転換者などを対象とする場合は、現在のスキルと配属後に必要となる業務を踏まえて、必要な学習時間を考えることが重要です。短期間で特定の領域に絞る方法もあれば、複数の工程を段階的に学ぶために数週間から数か月を確保する方法もあります。

実施時期だけでなく、研修で身につけたい内容と到達目標を基準に期間を設定します。

実施前の受講環境を整え、研修を行う

研修会社が決定した後は、日程調整や会場手配に加え、受講に必要な開発環境（PC、ソフトウェア、アカウント、ネットワークなど）の準備を進めます。

また、受講者の直属の上長とは、研修期間中の通常業務との兼ね合いを調整しておく必要があります。研修開始時には、受講者本人へ「なぜこの研修を受けるのか」「配属後にどのような業務を担当するのか」といった目的や期待する役割も共有しておきたいところです。

研修結果を振り返り、配属後のOJTに生かす

研修修了後は、理解度テストのスコア、成果物の品質、講師からのフィードバックレポート、受講者アンケートなどをもとに、当初設定した目標をどこまで達成できたかを確認します。

重要なのは、単に研修の合否を判断することではありません。「配属後にどの領域のサポートが必要か」まで明確にすることで、研修後の育成につなげられます。研修での評価結果を配属先の管理者やOJT指導担当者へ共有し、その後の教育内容に反映することがポイントです。

システム開発研修における社内の役割分担

システム開発研修の導入には、人事・研修担当者だけでなく、開発部門や現場の上長も関わります。それぞれの役割を明確にしておくことが、研修内容や実施条件を決める際のポイントです。

• 人事・研修担当者：全体のスケジュール管理、予算策定、研修会社との交渉・窓口業務を担当
• 開発部門責任者：現場で求められる技術要件や、研修に組み込むべき開発工程を提示
• 受講者の直属上長：研修期間中の業務調整、および研修修了後の現場フォロー・OJT指導を担当
• 外部研修会社：要件に基づいたカリキュラムの提案、講師による指導、受講者の評価・報告を担当

特に研修内容を決める段階では、人事と開発現場の認識をそろえておくことが重要です。配属後の業務で使わない技術を学ばせたり、現場が求めるレベルと乖離した研修を行ったりすることを避けるためにも、開発部門の意見は初期段階から反映しておきたいところです。

実務につながる研修内容を
選定する

システム開発研修の導入では、研修期間や費用だけを基準にするのではなく、受講者が配属後に担当する業務や、研修で身につけるべきスキルまで含めて内容を検討することが重要です。短期間で特定の技術を学ぶのか、複数の開発工程を通して実践的なスキルを身につけるのかによって、必要な研修期間も変わります。

研修会社を比較する際は、研修期間や費用だけでなく、カリキュラムの範囲、実務に近い演習の有無、講師によるフィードバック、自社の開発環境に合わせたカスタマイズ対応なども確認し、自社の育成目的と受講者のスキルに合った研修内容かを見極めることが、研修会社を選ぶうえで重要です。

当メディアでは、育成したい人材別におすすめのシステム開発研修会社を紹介しています。研修会社を比較する際の参考にしてください。